株式会社ビデオリサーチの企業概要と事業一覧｜テレビ視聴率・メディアデータから採用情報まで解説

年末の紅白歌合戦の紅白視聴率や、年間CM露出タレントランキング。日本のメディアやエンターテインメントの節目を彩る数字の多くは、株式会社ビデオリサーチから発信されています。

1962年の設立から半世紀以上、同社は日本のテレビ番組や広告取引を支える基準（通貨）を測定・提供してきました。現在は「テレビ視聴率の調査会社」にとどまらず、動画ビジネスやマーケティングを統合支援するデータ＆システム会社へ変貌を遂げています。

創業時から変わらぬ“第三者機関”としての姿勢と、最新のデジタル技術を両輪に展開する事業の全貌を解説します。

株式会社ビデオリサーチの会社概要と企業理念

メディア環境が激変する現代において、ビデオリサーチが担う役割はさらに大きくなっています。データ分析を通じて生活者の実態を捉え、メディアと企業を結ぶインフラとして、どのような経営方針と組織体制を備えているのでしょうか。

会社概要｜ビデオリサーチはどんな企業？（所在地・アクセス情報など）

まずは、企業の基本的な会社情報を見てみましょう。

ビデオリサーチは、各種メディアデータやマーケットリサーチを手掛ける専門企業です。

創業の起源は1962年。創業者・初代社長の森崎実氏のもと、電通と東芝が共同開発した測定機「電通ビデオ・メータ」を原点に、民放20社などの出資で誕生しました。特定のメディアや特定の企業の意図に左右されない「公正な第三者機関」という立ち位置は、設立当初から不変の軸となっています。

本社が位置する東京都千代田区三番町は、市ヶ谷駅、九段下駅、半蔵門駅の各駅から徒歩でアクセスできる利便性の高いオフィス街にあります。営業時間は平日の日中帯（9:30〜17:30等）を中心に設定されており、企業や広告主からのマーケティング分析やデータ導入に関する相談にも手厚く対応する体制が整えられています。

企業理念とトップメッセージ「見るを、見つめる。」に込めた想いとは

同社が掲げるタグラインは「見るを、見つめる。」です。単に機械的にデータを集計するのではなく、データの向こう側にいる生活者の行動や意識の変容まで深掘りして捉え直す姿勢が表現されています。

公正な指標の提供を通じて、メディアや企業、そして生活者相互のコミュニケーション活動に貢献することが、ビデオリサーチの普遍的な企業理念となっています。

代表取締役社長執行役員の石川豊氏による代表挨拶やトップメッセージにおいても、時代の変化に先駆けた意思決定の重要性が示されています。テレビとデジタルの境界が曖昧になる現代において、従来の視聴率調査に留まらない新しいマーケティング指標をスピーディに提示していく姿勢が、同社の明確な経営方針です。

ビデオリサーチの歴史と沿革

1962年の創業時、同社は日本初の民間テレビ視聴率調査会社として歩みを始めました。1972年には生活者の意識や購買動向を追う前身の「TMAR」調査を開始し、1976年9月に代表的な生活者データである「ACR」へと改称。

1979年には首都圏でのラジオ聴取率調査をスタートさせ、1997年には関東地区で機械式個人視聴率調査（PM）を導入するなど、測定技術の進化とともに測定領域を拡大してきた歴史があります。

創立50周年を迎えた2012年以降も、生活者総合データ「ACR/ex」の開発やタイムシフト視聴率の全国展開など、時代に合わせたサービス刷新を重ねてきました。

2022年の創立60周年という節目の年には、CI（コーポレートアイデンティティ）の刷新と組織改革を断行。「テレビ視聴率の調査会社」から、テレビ・動画ビジネス全般を支える「データ＆システム会社」への変革を掲げ、現在も高度なテクノロジーを活用した事業展開を続けています。

参考：https://www.videor.co.jp/60history/2012-2022/

ビデオリサーチの主要事業とマーケティングサービス一覧

「視聴率を出している会社」という印象が強いかもしれませんが、同社が捉えているのはテレビの前の姿だけではありません。

多様化する私たちの生活スタイルや、デジタル化で複雑になったメディアとの接点をどのようにデータ化し、企業のビジネスへとつなげているのでしょうか。業界のインフラとして活用される幅広いソリューションの数々をご紹介します。

テレビ・動画の「いま」を可視化する視聴率調査の仕組み

どのテレビ番組がどれくらいの人に届いているのか、その実態を正確に測ることはメディアビジネスの根幹です。テレビCMをはじめとする広告取引において、視聴率は価格決定の基準となる「通貨」のような役割を果たしているため、公正で信頼性の高い第三者機関による測定が欠かせません。

ビデオリサーチでは、無作為抽出（エリアランダムサンプリング）によって選ばれた全国32地区・10,800世帯を対象に、高い精度でテレビ視聴率の調査を実施しています。

リアルタイムの世帯視聴率や個人視聴率にとどまらず、録画視聴の実態を反映したタイムシフト視聴率も全国規模で測定しています。話題を集めるドラマ視聴率の推移や全国BS視聴率、さらにテレビ接触率 全国ペイテレビ調査や海外テレビ視聴率データに至るまで、多様化する視聴スタイルを網羅的に捉えている点が強みです。

これらの蓄積されたデータは『テレビ調査白書』などの形で整理され、メディア業界の分析や戦略立案に活用されています。

生活者のリアルな姿を捉える生活者・メディアリサーチの強み

テレビの視聴データだけでなく、生活者が日頃どんな行動をとり、どのような価値観や商品に惹かれているのかを知ることも、現代のマーケティングには不可欠です。

同社が誇る代表的なソリューション「ACR/ex」は、人々の意識や購買行動、メディアへの接触状況を総合的に把握できるデータベースであり、企業の先進的なマーケット分析やマーケットリサーチを強力に後押ししています。

また、番組やタレントが持つ影響力を可視化するメディアリサーチも得意分野です。タレント人気度やタレントイメージの定期的調査をはじめ、「CM露出タレント」の動向分析、近年のトレンドである「推し活」にまつわる生活者意識の分析など、多角的なデータを提供しています。

さらに「コンテンツカルテ」やオンライン上の行動を捉える「RLログ」などの分析手法を組み合わせることで、数値の裏側にある生活者のリアルな感情や文脈を浮き彫りにしています。

効果的な広告展開を支えるデータと次世代ソリューション

企業が広告を展開する際、「意図したターゲット層に十分届いているか」「どの媒体を組み合わせるのが最適か」を客観的に評価することは非常に大切です。ビデオリサーチは、全国テレビCMデータ、6媒体広告統計、BS広告統計、海外広告統計データなどの豊富な統計データを提供し、広告主のマーケティング施策の効果検証をサポートしています。

加えて、テクノロジーの進化に合わせた次世代デジタルソリューションも拡充されています。たとえば「TV POP!」は、昨日のテレビ視聴の概況をタイムテーブル形式で素早く確認でき、放送内容まで把握できるため放送局の現場でも重宝されています。

また、動画配信サービスの広告効果を高める「STREAMO」や、テレビとデジタルの重複到達率を推定する「R&F++」、CM出稿データのスピード分析を可能にする「PMビューーン！」や「Buzzビューーン！」など、用途に応じたツールが揃っています。

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『PMビューーン！』の対象エリアを全国主要7地区に拡大📢
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ビデオリサーチは、テレビ視聴率を即時提供するサービス『PMビューーン！』の対象エリアを、2026年10月より現在の3地区（関東・関西・名古屋）から、全国主要7地区（＋北部九州・札幌・仙台・広島）へ拡大します。

『PMビューーン！』とは…💡
テレビ視聴率を放送約15分後から確認できるサービスです。
視聴動向のリアルタイムな確認を可能にし、番組編成や制作判断、デジタル施策の改善など迅速な意思決定を支援します。

▼詳細
https://t.co/bRIl0mKFlp

— ビデオリサーチ【公式】 (@researchboy_vr) September 16, 2026

高度なモデリング技術や、テレビ視聴データと外部データを安全に連携させるメタデータの活用により、「Advanced Target」「VR-Bridge」「VR-Neo」「枠ファインダ」「KEY-JACK SIMULATOR」といったソリューションも展開されています。

さらに「TV-Pro/ex」「Kids/ex」「MVP/ex」「TAR」などの専門データ分析や、業界関係者が集う「VR FORUM」での最新ノウハウの発信を通じ、広告主のあらゆる課題に総合的に応えています。

株式会社ビデオリサーチの採用情報・求人案内

データを通じて日本のメディアやビジネスの最前線を支える仕事に、魅力を感じる方も多いのではないでしょうか。

業界の標準となる指標を世に送り出す同社では、どのような環境のもとでどのような人材がキャリアを重ねているのか、気になる採用や職場環境のリアルな情報に迫ります。

どのようなキャリアが描ける？新卒・中途・第二新卒の採用情報と求人傾向

メディア業界やリサーチ分野への就職・転職を検討している方にとって、同社が展開する求人の傾向は非常に気になるところです。

株式会社ビデオリサーチでは、将来のコア人材を育てる新卒採用をはじめ、専門知識や実務経験を活かせる中途採用、さらには新たなフィールドに挑む第二新卒まで、多様なルートで採用活動が行われています。

募集される職種は、テレビ視聴率や各種メディアデータの分析を担うデータアナリストをはじめ、システム開発・運用のエンジニア職、広告主や放送局の課題解決を提案する営業・マーケティング企画職など多岐にわたります。

入社後は、社員が講師となって最新のデータアナリティクス動向などを伝授する社内研修「VR塾」をはじめ、各レベルに応じたキャリア育成研修が用意されています。専門的なバックグラウンドの有無に関わらず、スキルを高めながら成長できる環境が整えられています。

具体的な募集要項については、公式WEBサイトの採用案内にて最新の求人情報が公開されています。

株式会社ビデオリサーチ公式採用ページはこちら

働きやすさの秘密とは？フレックス制度やブラザー＆シスター制度

引用：https://www.videor.co.jp/rc/

社員一人ひとりがモチベーション高く力を発揮できるよう、手厚い育成体制と働きやすい職場環境が構築されている点も同社の魅力です。新卒採用においては、先輩社員が1年間にわたりマンツーマンで指導・サポートを行う「ブラザー＆シスター制度」が導入されています。

業務上の疑問だけでなく、社会人生活の不安も気軽に相談できる仕組みが根付いているため、安心して業務に馴染むことが可能です。近年の新卒入社における男女比率は男性45%・女性55%となっており、性別を問わず誰もが早期から伸び伸びと活躍できる風土が育まれています。

また、ワークライフバランスを重視した福利厚生や勤務体制が、具体的な数値として表れている点も見逃せません。自身のスケジュールや生活スタイルに合わせて勤務時間を調整できるフレックス制度に加え、在宅勤務比率も約43%を維持するなど、柔軟な働き方が定着しています。

年間休日125日（完全週休2日制、リフレッシュ休暇など）が確保されているほか、育児休業取得率は女性100%・男性89%、子育て社員の復職率は100%を達成しています（2024年度実績）。各種社会保険やカフェテリアプラン、時短勤務制度の充実とあわせ、ライフイベントを迎えても長期的にキャリアを継続できる環境が実証されています。

グループ社員数約500名規模の安定した組織基盤のもと、手厚い育成制度と数字に裏打ちされた安心の職場環境が整っているからこそ、社員一人ひとりが仕事とプライベートの調和を取りながら成長を続けることができます。

どのような人材が求められている？採用大学の傾向と求める人物像

同社の過去の採用実績を見ると、全国の主要な国公立大学から私立大学まで多種多様な採用大学の出身者が在籍しており、特定の大学や学域に偏らない人物本位の選考が行われています。

採用 新卒・採用 中途の双方において重要視されているのは、単なる知識の量ではなく、社会の動向や人々の意識の変化に対する深い探究心と柔軟性です。

メディアの形態や生活者の行動パターンが日々変化する現代において、膨大なデータから社会の本質を見出し、クライアントの意思決定を後押しする役割はますます大きくなっています。

そのため、「データが示す意味を粘り強く解き明かしたい」「変化を前向きに捉え、新しいマーケティング価値を生み出したい」という意欲を持つ人材が強く求められています。未知の領域に挑む面白さを実感したい方にとって、非常に刺激的なフィールドと言えます。

よくある質問（FAQ）とサポート案内

データマーケティングの導入や最新リサーチの活用を検討する際、具体的なサポート体制や情報の入手方法について疑問を持つ方も多いはずです。

第三者の視点から、企業やマーケティング担当者から寄せられる代表的な質問とサポート内容を整理しました。

企業や広告主からの問い合わせ窓口やデータ活用のサポート体制はどうなっていますか？

自社のターゲット層の分析や広告効果の検証を行いたいものの、どのサービスが課題解決に直結するのか迷ってしまう企業は少なくありません。ビデオリサーチでは、そうした広告主や企業のために目的別の窓口と親身なサポート体制を用意しています。

公式ホームページにある「お問い合わせ」窓口から相談を行うと、専門のサポートスタッフが具体的なマーケティング課題をヒアリングし、最適なデータや分析ソリューションを案内してくれます。

単に数値を納品するだけでなく、データの読み解き方や集計ツールの使い方、他社の活用事例の共有まで手厚く伴走してくれるため、データ分析のノウハウが少ない企業であっても安心してマーケティング施策へ反映させることが可能です。

最新の視聴率データやマーケティングレポート、お知らせはどこで確認できますか？

話題になったテレビ番組の視聴率や、変化の激しい生活者トレンドの分析レポートをタイムリーに追いたい方も多いのではないでしょうか。ビデオリサーチでは、Webメディアや各種SNSを駆使して、信頼性の高い最新情報を素早く発信しています。

公式WEBサイトのトップページやニュースセクションでは、注目のテレビ番組やドラマ視聴率の推移、年間CM露出タレントランキングなどのプレスリリースや「お知らせ」が定期的に発信されています。

また、公式アカウントであるFacebookページにおいても、注目の調査結果やマーケティングセミナーの開催情報が分かりやすく案内されています。これらの公式WEBページやSNSをチェックしておくことで、メディア業界の最新動向を効率よくキャッチアップできます。

まとめ

1962年の創業以来、日本のテレビ番組やCMの基準となる視聴率データを公正に提供し続けてきた株式会社ビデオリサーチ。

全国32地区・10,800世帯のメーターが刻むのは、単なるテレビの点灯記録ではありません。日本の広告取引とメディアの「価値（通貨）」そのものです。1962年の設立から60年を超え、同社はテレビ視聴率の枠を超えた総合データ＆システム会社へと進化を続けています。

メディアの未来と生活者のリアルな姿を可視化し続けるビデオリサーチの最新の取り組みや活用事例に触れる第一歩として、ぜひ公式サイトや公式SNSをチェックしてみてください。